Rotms

本人勤務先に送る案は私なら無しですね。

今度は元カレ側がストーカーとして警察に相談してhagahagaさんが逮捕されるバッドエンド（こういう元カレが元カノをストーカーで訴えるときは仕事が早い警察だと詰む）になる気がするので絶対に避けます。

また、「勝手に処分しろ」と言われた荷物も私なら保管しておきます（「勝手に捨てた」と騒ぐ未来が見える・・・）

で、そのうえで逆上覚悟ならまぁ色々とアブナイ手は浮かぶのですが、一番危なくなくて有効な方法を考えるのでLINEの文面はしばらくお待ちください。

（裁判官への印象を重視するなら淡々と書くのがベターではあると思う）

hagahagaさん

多分、それで書き方は合ってると思いますが、気になるのであればその部分は空白のまま裁判所に持っていって「どう書けばいいですか？」とそのまま聞いてみたら答えてくださると思います。

また、複数枚あるものもホッチキス等でまとめるはずなのでそれで1部という計算になるのではないでしょうか？

ところで、「元カレから借りパクされたもの」って具体的には何でしょう？

もの（被害額）と常習性（頻度）によってはそれも訴状に組み込むことでより有利に働くような・・・

ずむさん

ありがとうございます。

hagahagaさん

ひとまず、お疲れさまでした。

まだまだ先は長いと思いますが、適度に息抜きしながらマイペースに頑張ってください。

hagahagaさん

はいむらさんの内容でいいと思いますし、逆に「彼女（hagahagaさん）にも悪いところがあった」と思わせるような内容はすべて削除（嘘は書かないけど事実も書かない）する方向で書いた方がいいと思います。

シナリオとしては「一方的にモラハラ（精神的DV）を受けた」というイメージです。

（もちろん、捏造はしてはいけません）

hagahagaさん

精神的DVとしての被害届はおっしゃるように受理されづらいと思いますが、恐喝・脅迫という方向で訴えると多分変わると思います。

（先日SNSで話題になっていましたが「命の危険を感じた」というワードがあるかないかで対応が変わることがあるとか・・・）

また、借りパクは「横領罪」に問える可能性があるので警察を動かすのであればそのルートも検討してみてください。

https://best-legal.jp/karipaku-39378/

Nanさん

情報ありがとうございます。

トピックの続きに転載してみました。

サンプルトピックに書き込まれた件、こちらに転載します。

不都合がありましたら削除しますので遠慮なくおっしゃってください。

以下コピペ

行政の取消本人訴訟で提訴して、相手から答弁書が届きました。予想通り厚さ１０ｃｍほどで５Ｋｇです。次に期日が6/20で同時進行の損害賠償控訴審(6/26)の陳述書も6/20頃までに担当弁護士に出さねばなりません。後者は次女の労働裁判でも控訴審は通常通り１～２回で判決でした。さて、本人訴訟で6/20の第２回期日（１回目は数分で終わり、被告（国）の答弁書提出期限と次回6/20の期日を決めるだけで、6/20はご存じのように実質的な初回といえます）が迫ってきており、御社ＧＰＴで添付のように基本的な情報の回答をいただきました。

上記のような状況で、実は弁護士費用などで借金が嵩み、自己破産して離婚するかその逆か、など精神疾患でもあり自殺念慮との戦いです。セーフティネットと思われた社会福祉協議会にも昨年１１月に主治医の診断書を付けて療養費融資を申し込むも外形的には書類審査はＯＫなものの裁判に勝ったら出直せという誹謗中傷、人権侵害を受け、今回６月は全ての金融機関から（家を担保に入れても）融資を断られ、再度同協議会へ申し込むも１１月の後任者がお役所仕事で、（できればなのに）原則は保証人をつけろ、ということで長女の義理の息子に依頼しようとしたところ長女と言い合いになり絶縁となりました。離婚しても長女、次女には相続権が残るため長女には相続放棄をするように求めるつもりです。

上記の事は一見、今回の行政本人訴訟に無関係と思われるかもしれませんが、社会福祉協議会は厚労省所管の公益法人、福祉法人で原資は税金と善意の寄付。同職員は公務員ではなく、日本年金機構のようにみなし公務員でもありません。しかも、地元の同会が窓口で、稟議で県の同会の福祉融資部が決裁者（最終決裁者かどうかは不明）なので、県の方へ内容証明は控え、まずはfaxで苦情をいいました。faxで回答があり内容に不服で電話をしたところ県の福祉融資部長が応対し、自分が決裁者であること、但し市町村の同会は回組織ではなくフラットで今回は誹謗中傷などの言葉遣い等しないように注意しますが、地元の同会を許可した市長へ苦情を言ってください、といわれ市長へ２４００文字ギリギリで市長への手紙を出しました。要するに皆、お役所仕事です。今回も融資を断った場合の理由は言えません、などと地元（市）の融資担当に言われ、民間金融機関は利益に為、基準に基づいて審査ＮＧを出しているので理由は通常言わないのは理解できます。私は貸金主任でもありますが、今は誰でも５００円払えば自分のＣＩＣの状況が閲覧でき、（全）金融機関への私の信用情報を簡単に確認できますから、融資ＮＧもやむなしかとも思います。地元の３０年以上付き合いのある地銀も抵当権等一切ついていない自宅不動産を担保に入れ、公的、私的年金で安定した収入があっても「あくまで勤労所得や事業所得がないとＮＧ」と相手にされません。障害者で働けないのに。

損害賠償は労災不支給の審査請求を弁護士に依頼した際に、提案され労災より損害賠償の方が通りやすい（和解含め）ということで労働審判からはじめ、不服だったので地裁へ提訴したものの１審は原告のほぼ全面敗訴。この時点で自己破産か、と思われましたが訴額を大幅に減額し、弁護士に成功報酬のみでお願いしたがＯＫしてくれず少し減額してくれたものの分割で払っています。この被控訴人はいわゆる民間企業ですが、半官半民、もと公務員の通信系巨大組織です。主治医も元国立精神センター心療内科部長という要職にあった公人で、退官後も重度患者の私は継続して診察してくれ既に１５年を超えました。

本人訴訟に戻ると、労災不支給の理由が途中の進捗連絡（発症日が重要で不支給決定の１カ月前にＡかＢの２択でもうすぐ決着）を聴いてどちらでも自分の主張に合致していたので安心していたら、いきなり発症日はＣなのでＣの直近６カ月は判定表に照らして「弱」なので不支給、とされました。被控訴人（被告）が労基の職権で調査した際の受け答えなどは、審査請求棄却後に要求した厚さ３ｃｍ位、２冊の個人情報記録を取寄せて偽証が発覚。本人訴訟ではその部分を含めて損害賠償の裁判の方も連関しているという主張をしました。

行政訴訟は受けてくれる弁護士も少なく（手間がかかりコスパが悪いからでしょう）、例外的な一部勝訴（例：週１回の通院の日の分だけ労災支給）を含めても勝率は１割で、そこに本人訴訟で地裁に乗り込んだ第１回期日で山のように被告弁護士がいて、昔、原告団で弁護士１１名をたて旧公団分譲住宅の不当値下訴訟で（国側も１１名弁護士を立ててきた）最高裁までいって敗訴したことを思い出しました。

信頼に足る経験の豊かなプロの諸先輩に「多勢に無勢」相手は組織だから、訴訟などは諦め、はやく健康寿命を取り戻すように前向きに考えた方がいい、と諭されたのですが、いや死ぬ前にきっと後悔するから司法を信じて沙汰を訊いてみたいという事で諸先輩方は１８０度意見を変え、一生懸命意見書などを作成してくださいましたが、今年3/1一審の判決を見て頭が真っ白になったことを思い出します。母の命日でした。

さて、添付がchatGPTの質疑応答です。だいたいあと３日でやるべきことが見えてきましたが、物量作戦？は予想していましたが答弁書の大量なことで委縮している場合でないことは理解しつつも同時にやるべきことが重なり（皆様もそうだと存じます）、答弁書をこれから開けてみますが、どうすべきかご意見を賜れれば幸いです。

よろしくお願いいたします。