monica

Rotmsさん、有難うございます。調停は、申立人（息子の嫁）が不成立にしました。こちらは、親子交流が確保できれば、離婚には応じるという立場でした。嫁は、第三者機関を利用してなら会わせるとしながらも具体的な提案はなく、時間を稼いでいた印象です。本当に親子交流を実現させる気があるなら、その先に離婚が成立するわけですから、それをあえて不成立にしたのは、矛盾しており、親子交流を実現させる気はないのだと判断しています。調停の時点では、こちらも一応弁護士をつけていたのですが、結果がほぼ決まっているのに、それだけの費用をかけて裁判するより本人訴訟を選択しました。子供は生後１ヶ月で連れ去られ、その後３歳になった今でも息子は子供に会えていません。完全断絶です。弁護士は、離婚は認められ親権は、母親に行くとはっきり言われましたし、まして弁護士をつけないで挑むので原告弁護士は舐めてかかると思います。でも原告弁護士の訴状も貧相で、調停中の書面があまりにも研鑽義務違反で懲戒請求をして受理されています。（多分処分されないと思いますが）原告は早く離婚を成立したいあまり離婚と親権しか請求していません。こちらの戦略は、原告の請求は棄却、反訴して離婚、親権、財産分与（嫁が夫婦共有の嫁名義の預金通帳を持ち去っている）慰謝料の請求をするつもりです。争点を増やして来年の共同親権まで訴訟を長引かせたらいいかなと考えています。とりあえず全力で取り掛かれば、結果がどうあれ納得がいくと思うのです。一応答弁書は、ほぼ仕上がりましたが、こちらに掲載するのはちょっと気になりますがどうでしょうか？